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レゴホテル [ニュース]

名古屋市のテーマパーク、レゴランド・ジャパンは29日、となりに建設中の「レゴランド・ジャパン ホテル」を来年4月28日に開くと発表したそうです

8階建てで252室。4人まで泊まれる1室の料金は朝食付きで税込み3万1千円から

 階ごとに海賊や騎士といったテーマを設けて装飾。レゴブロックで遊べる共用スペースや子供用プールも設ける。最も高いスイートは1室5万3千円。予約は全室、来月1日からネット上で受け付ける。ホテル内には別料金の水族館「シーライフ ナゴヤ」が入り、来年4月15日に先行開業する。木曽川をイメージした淡水魚のエリアや、ヒトデなどに直接触れてもらうエリアも設ける。こちらの料金は未定
タグ:レゴホテル

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サイゼリヤ 全席禁煙 [ニュース]

ファミリーレストラン大手のサイゼリヤは、すべての店舗で原則、全席禁煙とする方針を固めたようです

 関係者によりますと、サイゼリヤは再来年の9月を目標に、原則すべての店舗で全席を禁煙とする方針を固めました。現在ある店舗の喫煙席は順次廃止するほか、今後、出店する店舗では原則的に喫煙席を設けない方針です。

 2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、国は大手の外食チェーンでは、原則、建物内を禁煙とする案を検討していて、サイゼリヤは改装の費用や時間を考慮して、規制を先取りした対応をしたものとみられます。

 外食業界では、マクドナルドがすでに禁煙を実施しているほか、ケンタッキーフライドチキンもすべての店舗での禁煙を決めています

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ホンダ インサイト 復活 [ニュース]

2014年に生産が終了したホンダのハイブリッド車『インサイト』が復活する可能性が高まっているそうです
トヨタ『プリウス』の牙城を崩そうとした先代モデルは、販売面で追い抜く事が出来ないまま姿を消したが、新型となる3代目でもう一度勝負に出るよう

Spyder7では、入手したスクープ情報と写真を元に、3代目インサイトの予想CGを制作した。かなりスポーティなルックスが予想されており、昨今のホンダデザインの流れを汲んで、クリーン&スマートな先代よりもアグレッシブに。フロントマスクには「ソリッド・ウイング」を採用、トレンドに則りヘッドライトは上下2分割とし、下側にはLEDを配置した。またフェンダーをワイドにし押し出しを強めた。

パワートレインについては、確定情報を入手していない。現段階では『アコード』から流用される、発電用モーターと走行用モーター、ハイブリッド専用エンジンを装備する2モーターハイブリッドシステム「i-MMD」が有力。ハイパワー&大トルクによる力強い走りに期待したい。

8月には、『グレイス』のボディを使ったテスト車両のスクープに成功しており、次期型の開発は順調の様子。2018年春頃の発売が期待出来そうだ。


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NTTドコモ iPhone X [ニュース]

NTTドコモ、「iPhone X」の料金を発表

NTTドコモは、10月27日午後4時1分より予約受付を開始する「iPhone X」の同社オンラインショップにおける料金を発表したようです

◆「iPhone X」の料金

料金は、他社からの乗りかえ(MNP)、新規契約、機種変更のすべて共通となっており、iPhone X(64GB)は、本体価格が125,064円で月額5,211円(24回払い)。これに「月々サポート(24ヶ月)」が月額2,358円(総額56,592円)適用され、実質負担金は月額2,853円(総額68,472円)。
iPhone X(256GB)は、本体価格が143,856円で月額5,994円(24回払い)。これに「月々サポート(24ヶ月)」が月額2,376円(総額57,024円)適用され、実質負担金は月額3,618円(総額86,832円)となる

◆「iPhone X」に適用されるキャンペーン
iPhone Xを購入するユーザーに対しては、先の月々サポートに加えて、「家族まとめて割」「下取りプログラム」「機種変更応援プログラム」「ドコモのご家族紹介キャンペーン」「シニアはじめてスマホ割」「エンジョイ♪15ギガキャンペーン」という6つのキャンペーンが適用される。
「家族まとめて割」は、iPhone Xを含む対象機種を家族で2台以上購入し、同一シェアグループで「シェアパック」「シェアオプション」のいずれかを契約すると、購入代金から1台あたり最大5,184円割引されるというもの。対象機種には、旧機種であるiPhone 7/7 Plusをはじめ、iPhone 6s/6s Plus、iPhone SEも含まれているので、それらと組み合わせることも可能だ。受付期間は11月30日までと案内されている。
「下取りプログラム」は、対象機種を同社が下取りすることにより、最大で30,000円を割り引くというもの。本稿執筆時点における最も高額な下取り対象機種はiPhone 6s Plus(128GB)となっている。同プログラムでは、他社で販売されたiPhoneも対象機種に含まれる。
「機種変更応援プログラム」は、月額300円を支払うことで、最短12ヵ月の利用でおトクに買替が可能なサービス。常に最新機種を使いたいというユーザーには魅力的で、最大27,000円がポイント還元される(※iPhoneの場合)。
「ドコモのご家族紹介キャンペーン」は、他社から家族が同社に乗りかえると、乗りかえ1回線につきdポイントが10,000ポイント進呈されるキャンペーン。キャンペーン期間は11月30日まで。
「シニアはじめてスマホ割」は、60歳以上のユーザーがFOMAからXiへ契約変更、もしくは他社フィーチャーフォンから同社Xiへ乗りかえると契約プランに応じて、最大で月額1,520円が割り引かれるというもの。割引期間は2年間となっている。キャンペーン期間は2018年2月28日まで。
「エンジョイ♪15ギガキャンペーン」は、2018年1月9日までの期間中に「シェアパック15」「ウルトラシェアパック30・50・100」のいずれかを契約すると、最大7,000ポイントが進呈されるというもの。


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クライスラー 撤退 [ニュース]

米国車の高級ブランド「クライスラー」が2017年中にも日本国内で販売を終了することになりそう フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)はクライスラーの日本市場撤退を検討している模様で、今後はスポーツタイプ多目的車(SUV)の人気ブランド「ジープ」のみ、日本国内で販売することになりそう。日本国内で米国車は人気がなく、フォードも2016年に撤退している。かつての米ビッグスリーのうち、ゼネラル・モーターズ(GM)は販売を続けるが、日本市場でアメ車の存在はますます希薄になりそう

 現在、FCAの日本法人がクライスラーブランドで販売しているのは高級セダン「300S」の1車種のみ。2000年代には日本でもユニークなスタイルで人気を博した「PTクルーザー」を販売。イタリアのフィアットが資本参加後は、ランチアの小型車「イプシロン」を「クライスラー・イプシロン」として日本でも発売したが、2014年で販売を終了していた。

 クライスラーの日本国内の販売は、ピークだった1996年は1万7400台だったが、直近の2016年は300台以下に低下。FCAとしては、これ以上、日本市場にとどまるのは得策でないとの判断に傾いているようだ。

 かつて米ビッグスリーの一角を占めたクライスラーは、1998年に独ダイムラー・ベンツと合併し、ダイムラー・クライスラーとなった。米国で2004年に登場し、その後、日本でも販売した300シリーズはダイムラー・クライスラー時代の開発で、メルセデス・ベンツと一部の部品を共有するなど、アメ車ながらもドイツ車の影響を受けたモデルとして一定の存在感があった。

 しかし、クライスラー部門はその後、世界的な販売不振などで2007年にダイムラーと分離。リーマン・ショック後の2009年に経営破たんし、北米への足がかりが欲しかったイタリアのフィアットに事実上、救済される形で経営統合した。

 今も東京都内ではアメ車らしいグラマラスな300シリーズのほか、クラシカルなPTクルーザーの姿を見かけるが、日本の輸入車市場は圧倒的にメルセデス・ベンツやBMW、フォルクスワーゲン、アウディなどドイツ車に席巻されているのが現実だ。

 現在、日本国内でクライスラーとジープの看板を掲げる正規ディーラーは、ジープの看板に統一する方向という。ジープは現在、日本国内で6車種を販売。伝統の「ラングラー」「チェロキー」に加え、初のスモールSUV「レネゲード」を発売するなど、ジープブランドはなお一定の勢いをキープしている。

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ビール安売り規制強化 [ニュース]

酒類の安売り規制が6月に強化され、ビール類の店頭価格は1割ほど高くなった。規制強化の狙いは町の酒屋さんを安売り合戦から守ることだが、当事者の表情は晴れない。値上げせずに踏ん張った大手スーパーもあるよう
規制強化の成果はみえない状況だが、ある業界が売り上げを伸ばしていたようです

 ◆勝負あきらめ

 「値段が2割も違ったら誰も買わない。ビールはあきらめた」。田中酒店(大阪市住之江区)の店主、田中敏一さん(68)は、とっくにスーパーとの競争から身を引いている。約40年前に店を構えたが、周辺にスーパーなどが増え、安売り攻勢に太刀打ちできなくなった。30年ほど前に店を分割して立ち飲みを強化、店での販売も地酒や焼酎を主軸に変えた。

 6月からの安売り規制強化で、仕入れ値に人件費や運送費などを加えた価格より安く売ることは禁じられた。規模の大きなスーパーや量販店による不当廉売を防ぎ、中小酒店を保護するのが主な目的だった。

 しかし、国税庁の調査によると、酒類販売業者のうち一般的な酒店の割合は平成12年度に約7割だったのが、26年度には約3割にまで低下。田中さんは「勝負する土俵はすでに崩れている」と指摘する。

 ◆スーパーは値上げ

 市場情報サービス会社「KSP-SP」(東京)が全国のスーパー677店の販売動向をまとめたところ、ビール類(発泡酒、第3のビールを含む)の価格は、規制強化前より1割ほど高くなっている。

 メーカーは、店が安売りしても利益が維持できるように販売奨励金(リベート)を支払ってきたが、規制強化に対応して運用を厳格化。競争は正常化に向かう可能性もある。一方で販売数量は減っており、身を削る価格競争が再燃しかねない。実際、イオンは「グループでの販売量が多い分、物流などのコストが抑えられた」として価格を据え置いている。

 ◆価格差少なく

 一方、以前から安売りはしておらず、規制強化後もほとんど価格を変えていない大手コンビニエンスストアはビール類の売り上げが、伸びるか横ばいとなっている。

 ファミリーマートの6月の売り上げは前年同月比で1割増加し、特に6本セットは2割増。ローソンも5~6月で前年同期比7%増となった。ファミリーマートは「(値上げした)スーパーなどとの価格差が少なくなり、近くのコンビニで買おうと考えてもらえたのかも」と分析しているようです

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中央自動車道 通行止め [ニュース]

台風5号による大雨の影響で土砂崩れが発生した山梨県大月市を走る中央自動車道の一部区間について、現在も通行止めが続いていて、復旧の見通しは立っていないようです

中日本高速道路株式会社によりますと、台風5号の大雨により7日、大月市の中央自動車道岩殿トンネル付近で土砂崩れが発生しました。高速を走行中の運転手から「土砂が流れてきて、車のフロントガラスにかかった」と連絡があり、発覚しました。この土砂崩れで、大月・富士吉田方面の下り車線に土砂が流入し、現在も道路がふさがれていて、さらに崩れる恐れがないか調査が進められています。このため、中央道下りの大月インターチェンジから大月ジャンクションの間で通行止めが続いていて、復旧の見通しは立っていないということです



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ノリが値上がり [ニュース]

お弁当やおにぎりなどに使われるノリが値上がりしているそうです

 養殖業者の業界団体が海藻のノリを製造業者に販売する「原料価格」が30年ぶりの高値圏で推移し、製造業者が消費者に販売する加工したノリの小売価格も5~15%上昇している。海水温の上昇や養殖業者の高齢化などで生産量が減少していることが響き、食卓に身近なノリの高値はしばらく続きそうだ。

 ノリ製造大手「ニコニコのり」(大阪府)は、4月からノリの小売価格を平均で約15%値上げした。「大森屋」(同)も5月に平均約5%値上げし、6月にはノリの価格を据え置き量を平均で約2割減らして、実質的に追加値上げをした

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シビック TYPE R [ニュース]

ホンダは3月7日、新型「シビック TYPE R」の市販型をジュネーブ国際モーターショー(スイス)で世界初公開したようです

今夏に生産を開始する計画

昨年9月にパリモーターショーでプロトタイプを公開していた

新型はカタログモデルとして一般販売される。10代目シビックシリーズの5ドアハッチバックモデルをベースに、出力320PS、トルク400N・mを発揮する2リットルVTECターボエンジンを搭載。レブマッチシステムを備える6速マニュアルトランスミッションを採用する。

シビック TYPE Rのインテリア
ボディーの空力性能を高めたほか、ねじり剛性は先代TYPE Rから38%向上。サスペンションはフロントがマクファーソンストラット、リアがマルチリンク。ドライブモードとして「コンフォート」「スポーツ」「+R」の3種類から選ぶことができ、スロットルレスポンスやダンパーなどが最適に調整された形でドライブを楽しめるよう

生産は英国の生産拠点(Honda of the UK Manufacturing)で行われ、欧州、米国、日本に輸出される。

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ライザップ ニトリ [ニュース]

 家具・インテリア大手のニトリがアパレル業界に参入する意向を示しています。先日、トレーニングジムを運営するRIZAP(ライザップ)グループがジーンズメイトを買収するなど、アパレル業界に新しい動きが見られます。ニトリも、場合によっては衣料品チェーンを丸ごと買収するプランも検討しているそうですが、なぜ今、アパレル業界なのでしょうか?

 ニトリ創業者の似鳥昭雄会長は経済紙とのインタビューで、アパレル分野への進出を検討していることを明らかにしました。家具とアパレルはあまり関係ないように思われますが、ニトリの場合には必ずしもそうとは言い切れません。ニトリは、最初は家具が本業でしたが、その後、チェーンの拡大に伴い、ホームファッションと呼ばれる生活用品や雑貨の比率を高めており、すでに売上高の半分がこうした雑貨類で占められています。

 ニトリの売上高は約4600億円ですが、家具大手の大塚家具の売上高はわずか580億円しかありません。店舗数が圧倒的に多いということもありますが、ニトリの売上高がケタ外れに大きいのはホームファッションを手がけているからです。雑貨類の延長線上として衣類を手がけるということであれば、まったく畑違いの分野ではありませんから、場合によってはシナジー効果を得られる可能性があるわけです。

 これに加えてアパレルは潜在的な成長余地のある数少ない分野であることも大きく関係しているでしょう。アパレル分野のチェーン店は、10代から20代向けに偏っており、中高年以上もカバーする店としては「しまむら」などがありますが、絶対数がそれほど多いわけではありません。しかも、最近はネット通販の普及により、ネットで服を買うことはごく当たり前の習慣となってきました。

 ユニクロを展開するファーストリテイリングやZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイは、このところ物流センターに対する投資を強化していますが、それはネット通販市場の大幅な伸びを予測しているからです。ライザップも実は、グループ内にアパレルのネット通販企業を抱えており、ジーンズメイト買収後はネット戦略を強化するかもしれません。

 ネットで洋服を買うという習慣がさらに広まれば、中高年以上の世代に向けた新しいアパレル市場を開拓できる余地もでてきます。一方で、店舗で服を買うという習慣はなくなりませんから、うまく展開すればネットと店舗のビジネスを融合できるわけです。ニトリが狙っているのはこうした新分野である可能性が高いようです

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